トーホー（8142）

事業の中身

業務用の食品を外食の産業へ売る会社の持株会社で、事業は子会社が営む。持株会社自身は子会社の経営の管理と、業務用食品の仕入れ・調達・開発・製造を受け持つ。

区分はディストリビューター、キャッシュアンドキャリー、フードソリューションに分かれる。直接納める相手はホテル、テーマパーク、レストラン、事業所の給食などで、中小の外食の事業者には現金で売る店を構える。ほかに外食の会社向けの業務支援のシステム、品質の管理、不動産の賃貸、建設の請負、飲食店の内装の設計と施工、業務用の調理機器やコーヒーの機械の輸入と製造と販売を持つ。子会社はシンガポール・マレーシア・香港にもあり、日本食の食材を現地の外食に卸す。青果の卸や、国産の鶏肉を中心とした畜産品の生産と加工を営む子会社もある。

• 業界図鑑食品の会社は、何で稼いでいる？
• 業界図鑑外食の会社は、何で稼いでいる？

誰に売る

客はホテル、テーマパーク、レストラン、事業所の給食といった外食の産業と、現金で食材を買いに来る中小の飲食店だ。店づくりのシステムや調理機器を使う外食の会社、アジアで日本食を出す店も客になる。

業績5年

2026年1月期の売上高は2,597億円、営業利益は79億円、親会社株主に帰属する当期純利益は46億円。

2022年1月期から2026年1月期までの5期で、売上高は38%増えた。

営業利益率の推移

売上高に対する営業利益の割合は、2026年1月期が3%、2025年1月期が3%。100円売っていくら本業の利益が残るかの目安で、この率が高いほど値下げや不況に耐えやすい。

他の会社と比べると

営業利益率3.0%は、図鑑にある「食品・飲料」の会社178社の中で上から106番目。中央値は3.5%で、真ん中あたり。

売上の伸び+38%は、上から45番目。中央値は+24%で、真ん中あたり。

従業員1人あたりの売上10,224万円は、上から58番目。中央値は7,734万円で、真ん中あたり。

売上の大きさは、178社の中で上から43番目。中央値は616億円。

利益率は、各社が開示している利益（営業利益・経常利益・税引前利益など）を売上で割って計算している。

比べる相手は、この図鑑に載っている同じ業界の会社。会社が増えるほど、位置は正確になる。

• 会社図鑑サントリーホールディングス（非上場）
• 会社図鑑アサヒグループホールディングス（2502）
• 会社図鑑キリンホールディングス（2503）
• 会社図鑑サントリービバレッジ&フード（2587）
• 会社図鑑日本ハム（2282）
• 会社図鑑山崎製パン（2212）
• 会社図鑑加藤産業（9869）
• 会社図鑑明治ホールディングス（2269）
• 会社図鑑Umios（1333）
• 会社図鑑ヤマエグループホールディングス（7130）
• 会社図鑑伊藤ハム米久ホールディングス（2296）
• 会社図鑑ニッスイ（1332）

100円売ると、どこへ行く

2026年1月期の売上高を100円とすると、費用に97円が出ていき、営業利益として3円が残る。そこから税金や利子などを払った後の親会社株主に帰属する当期純利益が2円。

会社の大きさ

連結の従業員数は2,540人。本社は神戸市東灘区向洋町西５丁。決算期は1月。売上高を従業員数で割ると、1人あたり10,224万円になる。

何に左右される

客である飲食店や施設がどれだけ商うかで、動く食材の量が決まる。食材を買う値段と売る値段の差がもうけの幅になり、店ごとに届ける配送の手間が費用に乗る。

現金で買える店の数は、その区分の売上を左右する。アジアで日本食を出す店が増えるかどうかが海外の売上に効き、青果や鶏肉を自分で加工する分は扱える商品の幅を広げる。

この会社の技術

業務用の食材をまとめて仕入れ、注文に合わせて分け、店や施設の厨房へ届ける流れ。現金で売る店では客が自分で選んで持ち帰る。青果や畜産品は子会社が加工まで受け持ち、厨房の機器や内装も合わせて用意できる形にしている。

この会社を読む言葉

• 業務用食品：家庭ではなく、店や施設の厨房で使う大きさや形の食品
• キャッシュアンドキャリー：客が店に来て、現金で買って自分で運ぶ売り方
• 持株会社：自分では事業をせず、子会社の株を持って束ねる会社