ランキングの種類(29)いま:1株配当
ランキング · 2018年に終わる期 · 上位100社(該当2593社)
上場企業の1株配当ランキング(2018年に終わる期)
2018年に決算期末を迎えた期(2018年3月期・2018年12月期など)の有価証券報告書の数字で並べた。有価証券報告書の1株当たり配当額(年間)。株価で割った利回りではない。1株の値段は会社ごとに違うので、額の大小は配当の多さとは別。株式分割をした期は額が動く。
X でポスト- 1カーブスホールディングス7,500,000円配当性向 63.4%・サービス業・2018年8月期
- 2ポピンズ1,000,000円サービス業・2018年12月期
- 3日本情報クリエイト606,500円情報・通信業・2018年6月期
- 4アルマード452,000円化学・2018年3月期
- 5長栄400,000円不動産業・2018年3月期
- 6ビーイングホールディングス25,000円配当性向 33.3%・陸運業・2018年12月期
- 7サンウェルズ20,000円サービス業・2018年3月期
- 8ローランド13,064円その他製品・2018年12月期
- 9イー・ロジット10,500円配当性向 8.9%・倉庫・運輸関連・2018年3月期
- 10ウイングアーク1st9,200円情報・通信業・2018年2月期
- 11ヴィッツ6,000円配当性向 7.4%・情報・通信業・2018年8月期
- 12ゼネテック3,500円配当性向 8.1%・情報・通信業・2018年3月期
- 13信金中央金庫3,000円配当性向 42.2%・その他金融業・2018年3月期
- 14TANAKEN2,536円配当性向 29.4%・建設業・2018年3月期
- 15ジャパニアス2,500円配当性向 2.6%・サービス業・2018年11月期
- 16フロンティアインターナショナル1,300円配当性向 4.2%・サービス業・2018年4月期
- 17日本ビジネスシステムズ1,000円配当性向 3.3%・情報・通信業・2018年9月期
- 18ひとまいる850円配当性向 56.2%・卸売業・2018年3月期
- 19ユナイトアンドグロウ800円配当性向 9.3%・情報・通信業・2018年12月期
- 20東京エレクトロン624円電気機器・2018年3月期
- 21任天堂590円配当性向 74.6%・その他製品・2018年3月期
- 22大東建託583円配当性向 63.7%・建設業・2018年3月期
- 23ファナック563.2円配当性向 73.9%・電気機器・2018年3月期
- 24Hiクラテス500円配当性向 11.7%・情報・通信業・2018年9月期
- 25ヒロセ電機480円電気機器・2018年3月期
- 26ファーストリテイリング440円配当性向 36.7%・小売業・2018年8月期
- 27SMC400円配当性向 29.8%・機械・2018年3月期
- 28ジィ・シィ企画400円配当性向 23.1%・情報・通信業・2018年6月期
- 29ディスコ389円配当性向 46.0%・機械・2018年3月期
- 30良品計画387円配当性向 30.2%・小売業・2018年8月期
- 31光通信300円配当性向 53.5%・情報・通信業・2018年3月期
- 32松本油脂製薬300円配当性向 26.1%・化学・2018年3月期
- 33自重堂300円配当性向 42.6%・繊維製品・2018年6月期
- 34大英産業293円配当性向 10.0%・不動産業・2018年9月期
- 35ブイ・テクノロジー270円配当性向 16.8%・精密機器・2018年3月期
- 36村田製作所260円電気機器・2018年3月期
- 37表示灯250円配当性向 18.7%・サービス業・2018年3月期
- 38しまむら240円配当性向 29.8%・小売業・2018年2月期
- 39ローム240円配当性向 94.8%・電気機器・2018年3月期
- 40菱友システムズ225円配当性向 29.2%・情報・通信業・2018年3月期
- 41トヨタ自動車220円配当性向 35.0%・輸送用機器・2018年3月期
- 42セフテック220円配当性向 28.3%・卸売業・2018年3月期
- 43イワブチ200円配当性向 70.0%・金属製品・2018年3月期
- 44岡谷鋼機190円配当性向 15.0%・卸売業・2018年2月期
- 45奥村組184円配当性向 49.9%・建設業・2018年3月期
- 46あおぞら銀行184円配当性向 51.1%・銀行業・2018年3月期
- 47ソフトバンク181.4円情報・通信業・2018年3月期
- 48武田薬品工業180円配当性向 75.2%・医薬品・2018年3月期
- 49コーセーホールディングス180円配当性向 40.4%・化学・2018年12月期
- 50東建コーポレーション180円配当性向 22.7%・建設業・2018年4月期
- 51ノエビアホールディングス180円配当性向 54.1%・化学・2018年9月期
- 52三晃金属工業180円配当性向 28.9%・建設業・2018年3月期
- 53メイテックグループホールディングス177円配当性向 67.3%・サービス業・2018年3月期
- 54三井住友フィナンシャルグループ170円銀行業・2018年3月期
- 55青山商事170円配当性向 75.8%・小売業・2018年3月期
- 56フクダ電子170円配当性向 29.1%・電気機器・2018年3月期
- 57持田製薬170円配当性向 49.3%・医薬品・2018年3月期
- 58トレンドマイクロ163円情報・通信業・2018年12月期
- 59東京海上ホールディングス160円配当性向 58.4%・保険業・2018年3月期
- 60キヤノン160円配当性向 82.7%・電気機器・2018年12月期
- 61西日本旅客鉄道160円配当性向 38.4%・陸運業・2018年3月期
- 62日東電工160円配当性向 34.4%・化学・2018年3月期
- 63日本触媒160円配当性向 29.9%・化学・2018年3月期
- 64三栄コーポレーション160円配当性向 62.6%・卸売業・2018年3月期
- 65ベース160円配当性向 31.4%・情報・通信業・2018年12月期
- 66東海ソフト160円配当性向 11.7%・情報・通信業・2018年5月期
- 67ブリヂストン160円配当性向 68.3%・ゴム製品・2018年12月期
- 68セコム155円配当性向 50.0%・サービス業・2018年3月期
- 69シマノ155円配当性向 47.2%・輸送用機器・2018年12月期
- 70日東富士製粉154円配当性向 26.6%・食料品・2018年3月期
- 71NTT150円配当性向 41.3%・情報・通信業・2018年3月期
- 72アイシン150円配当性向 59.5%・輸送用機器・2018年3月期
- 73日本たばこ産業150円食料品・2018年12月期
- 74エーザイ150円医薬品・2018年3月期
- 75科研製薬150円配当性向 32.0%・医薬品・2018年3月期
- 76三共150円機械・2018年3月期
- 77上村工業150円配当性向 21.8%・化学・2018年3月期
- 78かどや製油150円配当性向 39.9%・食料品・2018年3月期
- 79STIフードホールディングス150円食料品・2018年12月期
- 80カネソウ150円金属製品・2018年3月期
- 81アイビー化粧品150円化学・2018年3月期
- 82芙蓉総合リース146円配当性向 28.4%・その他金融業・2018年3月期
- 83堀場製作所145円配当性向 50.7%・電気機器・2018年12月期
- 84東映アニメーション145円配当性向 32.7%・情報・通信業・2018年3月期
- 85SUBARU144円配当性向 72.0%・輸送用機器・2018年3月期
- 86東日本旅客鉄道140円配当性向 21.9%・陸運業・2018年3月期
- 87ダイキン工業140円配当性向 33.8%・機械・2018年3月期
- 88東海旅客鉄道140円配当性向 7.2%・陸運業・2018年3月期
- 89信越化学工業140円配当性向 61.6%・化学・2018年3月期
- 90因幡電機産業140円配当性向 42.9%・卸売業・2018年3月期
- 91SBIアルヒ135.4円配当性向 65.3%・その他金融業・2018年3月期
- 92マブチモーター135円配当性向 74.9%・電気機器・2018年12月期
- 93朝日工業社135円配当性向 31.7%・建設業・2018年3月期
- 94MS&ADインシュアランスグループホールディングス130円配当性向 60.0%・保険業・2018年3月期
- 95デンソー130円配当性向 62.5%・輸送用機器・2018年3月期
- 96三井住友トラストグループ130円銀行業・2018年3月期
- 97明治ホールディングス130円食料品・2018年3月期
- 98ダイワボウホールディングス130円配当性向 61.9%・卸売業・2018年3月期
- 99エービーシー・マート130円配当性向 39.5%・小売業・2018年2月期
- 100H.U.グループホールディングス130円サービス業・2018年3月期
数字は各社の2018年に終わる期の有価証券報告書(EDINET・金融庁)から機械で読んだ。決算期は会社ごとに違う(行の末尾に期を出した)。順位は数字の大きい順に並べただけで、会社の良し悪しや投資の判断を示すものではない。
